The Japan Educational Administration Society (JEAS)

年報執筆要綱

日本教育行政学会年報論文執筆要綱

編集委員会決定 1984年02月22日
改正 1985年09月01日
改正 1986年04月01日
改正 1988年10月14日
改正 1990年10月06日
改正 1991年09月01日
改正 1993年09月01日
改正 1996年09月27日
改正 2002年08月18日
改正 2004年01月30日
改正 2006年02月11日
改正 2012年07月01日
改正 2014年08月02日

1. 論文原稿は日本語、未発表のものに限る。ただし,口頭発表及びその配布資料はこの限りでない。

2. 原稿はワープロ等による横書きとし,A4判,天地余白各65mm,左右余白各50mm(10~10.5ポイントフォント使用)、34字×29行×17枚以内とする。ただし論文タイトル及び日本語キーワード(5語以内)に9行とり,本文は10行目から始め,小見出しには3行とる。注・引用文献については1枚あたり36字×33行の書式とする。図表は本文に組み込むことを原則とする。図表を別紙とする場合,本文にそれを組み込む位置を指示し,それに必要な空欄を設ける。なお、注・引用文献については、規定の文字数と行数で記述できるよう左右余白を調整すること。

3. 原稿には氏名,所属等を記入しない。また,論文中(注釈を含む)に投稿者名が判明するような記述を行わない。

4. 原稿は6部(コピー可)を送付するものとする。但し原稿は返却しない。第一次査読によって再審査あるいは掲載可と判断された場合,再提出する原稿の部数及び電子データの添付については,編集委員会からの指示によるものとする。

5. 別紙1枚に,論文タイトル,氏名,所属,職名等,連絡先,メールアドレス,投稿時に他の紀要等に投稿している論文のタイトル(投稿先の学会名や紀要名は記さない。他に投稿している論文のない場合は,その旨を記す。)を記入し,論文本体には綴じないで添付する。

6. 英語のキーワード(5語以内)を含め,論文本文と同様の書式で2枚以内の英文アブストラクト及びその日本語訳を,その電子データとともに提出する。英文アブストラクト及びその日本語訳には,氏名,所属等を記載しない。その提出期限は,編集委員長が,第一次査読結果に基づいて提出が必要と判定された投稿者個々に通知する。

7. 論文等の投稿については,毎年,1月31日までに年報編集委員会指定の投稿申込書の郵送により投稿の意思表示をし,3月末日までに原稿を提出するものとする(いずれも必着)。

8. 校正は原則として1回とする。執筆者は校正時に加筆・修正をしないことを原則とする。

9. 抜刷を希望する執筆者は,原稿送付のときに申出ることができる。抜刷の印刷費は執筆者の負担とする。

10. 本誌に掲載された論文等の著作権については、本学会に帰属する。また、著作者自身が、自己の著作物を利用する場合には、本学会の許諾を必要としない。掲載された論文等は国立情報学研究所電子図書館(NII-ELS)に公開される。

<注および引用文献の表記法について>
次のいずれかの方法で表記すること。
【表記法1】
(1) 論文の場合、著者、論文名、雑誌名、巻、号、発行年、頁の順で書く。

1)持田栄一「教育行政理論における『公教育』分析の視角」『教育行政学会年報』第1号、昭和50年、68頁。
2)Briges,Edwin M., and Maureen Hallian, Elected versus Appointed Boards: Arguments and Evidence, Educational Administration Quarterly, VIII,3,Autumn 1972, pp.5-17.

(2) 単行本の場合、著者、書名、発行所、出版年、頁の順で書く。

1)皇至道『シュタイン』牧書店、昭和32年、142-143頁。
2)Morphet, Edger L., et al., Educational Organization and Administration: Concepts, Practices, and Issues(4th ed.), Englewood Cliffs, N.J.:Prentice-Hall Inc., 1982, p.160.

【表記法2】
(1) 引用文献と注を区別する。
注は文中の該当箇所に(1)、(2)・・・と表記し、論文原稿末尾にまとめて記載する。
(2) 引用文献は本文中では、著者名(出版年)、あるいは(著者名出版年:頁)として表示する。同一の著者の同一年の文献については、a,b,c・・・を付ける。

しかし、市川(1990)も強調しているように・・・、・・・という調査結果もある(桑原1990a, 1990b)。
OECDの調査によれば、「・・・・・・である」(OECD 1981:pp.45-46)。

(3) 引用文献は、邦文、欧文を含め、注のあとにまとめてアルファベット順に記載する。著者、(出版年)、論文名、雑誌名、巻、号、頁の順に書く。

Holmberg, B.(1989) Theory and Practice of Distance Education, Routledge, pp.182-189.
木田宏(1989)『生涯学習時代と日本の教育』第一法規。
Muranane,R.J. and Cohn, D.K.(1986) Merit pay and the evaluation problem: why most merit pay plans fail a few survive. Harvard Educational Review, vol.56(1), pp.1-7

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最終更新日:2017年09月22日